本連載の第4回でインフレーションを取り上げたのは2021年9月（
ビジネスに役立つ経済金融英語 第４回：インフレ、デフレ、ディスインフレ | Q-Leap
）。この月の米消費者物価指数（CPI）は前年同月比5.3%。同年1月には1.3%だったから8カ月で大幅上昇したことになるが、当時はコロナ危機によるデフレの反動、つまりベース効果（base effect：対前年比効果）がそのうち剥落してインフレ率は落ち着くだろうという見方が強かった。米連邦準備理事会（FRB）も高インフレは「一時的」(transitory)との立場で、同年のThe Economist（『エコノミスト』）誌が「2021年の言葉」の一つとしてtransitoryを選んだことを覚えておられる方も多いだろう（詳しくは次の記事を参照。
【第8回】チャーリーの金融英語 “What is The Economist’s word of the year for 2021?” – 日本会議通訳者協会
）。その後産油国ロシアによるウクライナ侵攻と日米欧のロシアへの経済制裁などがエネルギー・資源価格の高騰に拍車をかけてインフレ率が急騰。2022年７月にはCPIは9.1%と40年ぶりの水準まで上昇し、直近（2022年12月）は6.5％まで落ち着いてきた、というのがここまでの流れだ。
さて、今月取り上げるのは「指標には出ないインフレーション」、shrinkflationとskimpflationだ。前者が商品／製品に関する用語、後者がサービスに関する用語である。どちらも比較的新しいが重要な言葉なので、ご存じない方はこれを機会に覚えておいていただきたい。
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